応用地質株式会社（9755）
業績推移
詳細データ
事業プロファイル
人的資本
直近の外部環境への対応
競合・類似企業
競合・類似企業
AI事業分析
成長の質
★★★★★
売上高は4年CAGR10.6%で堅調に拡大。洋上風力等新領域が牽引し、有機的な成長が継続している。利益率の改善も成長の質を裏付ける。
財務健全性
★★★★★
営業CF/純利益比率が32%と低く、利益のキャッシュ化効率に課題がある
経営品質
★★★★★
利益率改善など実行力は示唆するが、高すぎる自己資本比率からROE向上への本格的な資本配分戦略への転換が今後の評価分岐点となる。
競争優位（モート）
独自技術/規制/ブランド持続性：中
高度な地質調査技術と長年の実績による信頼が基盤。洋上風力など新領域への参入で強固化されるが、専門人材の確保が維持の鍵となる。
✦ 主要な強み
- 自己資本比率73.7%と極めて高い財務健全性を有し、不況時でも事業継続力が強い
- 売上高4年CAGR10.6%で安定成長しており、洋上風力等新領域での収益機会を捉えている
- 営業利益率が前年比1.6ポイント改善し、収益構造の底上げに成功している
⚠ 主要な懸念
- 営業CF/純利益比率が32%と低く、帳簿上の利益が現金として回収されるまでのタイムラグが大きい
- ROEが5.3%と低水準であり、自己資本比率の高さが資本効率の悪化要因となっている
- 平均年収731万円は業界水準との比較が不明だが、専門人材確保が課題として挙がっている
▼ 構造的リスク
- 公共事業やインフラ整備に依存する構造上、政府予算や公共投資の縮小・延期が収益に直結する
- 高度な専門知識を要する事業モデルであるため、人材の離職や確保難易度の上昇が即座に収益力を毀損する
- 海外事業比率の増加に伴い、為替変動リスクが収益の不安定化要因として構造的に内在している
↗ 改善条件
- 自己資本比率を適正水準（例：60%前後）へ引き下げ、ROEを8%以上へ引き上げるための資本配分（配当増や自社株買い）が実現すること
- 専門人材の確保・定着に向けた給与体系やキャリアパスの抜本的見直しにより、人材リスクが緩和されること
- 営業CF/純利益比率が80%以上へ改善し、利益のキャッシュ化効率が向上すること
経営姿勢
責任転嫁傾向:中程度
課題として地政学リスクや自然災害を列挙しているが、専門人材確保への具体的な対策や内部構造改革への言及が相対的に薄い。
言行一致チェック
資本効率性の向上とバランスシートの最適化
乖離自己資本比率73.7%と極めて高い水準を維持しており、資本効率（ROE 5.3%）は改善余地がある
収益性改善とサステナビリティ経営の強化
一致営業利益率が4.3%から5.9%へ改善し、純利益も40億円を維持しており、一定の成果を示している