東京製綱株式会社（5981）
業績推移
詳細データ
事業プロファイル
人的資本
直近の外部環境への対応
競合・類似企業
競合・類似企業
AI事業分析
成長の質
★★★★★
売上は4年CAGR+1.5%と緩やかだが、直近は-2.1%と縮小。利益は増益傾向にあるが、売上減少との乖離はコスト削減による一時的要因の可能性が高い。
財務健全性
★★★★★
営業利益率の低下（6.1%→5.7%）・営業CF/純利益比率74%（キャッシュフローの質が利益の約3/4）
経営品質
★★★★★
財務基盤は堅実だが、売上減少期における利益率低下と、外部環境への依存度が高い課題認識から、実行力の明確さに疑問が残る。
競争優位（モート）
独自技術・複合持続性：中
多様なケーブル技術とエンジニアリング実績を持つが、コモディティ化しやすい製品構成であり、価格競争力維持が課題。
✦ 主要な強み
- 自己資本比率42.0%と極めて健全な財務体質
- 直近5期で純利益が4億から32億へ拡大し、収益力回復の兆し
- 多様な産業への技術蓄積とエンジニアリング事業の展開
⚠ 主要な懸念
- 売上高が3期連続で減少傾向（671億→629億）
- 原材料価格高騰による営業利益率の低下（6.1%→5.7%）
- 純利益の年次変動幅が極めて大きい（4億〜38億）
▼ 構造的リスク
- 原材料価格変動に対する価格転嫁力の限界
- グローバルサプライチェーンの混乱による受注不安定化
- 競合他社との価格競争による利益率の底堅さの低下
↗ 改善条件
- 原材料価格の高騰局面が終息し、コスト構造が安定すること
- 重点育成事業が確実な受注に結びつき、売上高がプラス成長に転じること
- 高付加価値製品へのシフトが成功し、営業利益率が6%台前半に回復すること
経営姿勢
責任転嫁傾向:高い（外部責任転嫁）
課題として「グローバル競争激化」「原材料高騰」「米国の関税政策」など外部要因を列挙しており、内部の価格転嫁力やコスト構造改善への言及が薄い。
言行一致チェック
重点育成事業への資源投入強化と高収益力確保
乖離投資CFは直近-16億円と拡大したが、売上は-2.1%減少。収益性（営業利益率）も低下しており、投資対効果の即効性は不明。
強固な財務体質の確保
一致自己資本比率42.0%、ROE9.4%と健全性は高いが、純利益の増減幅が大きい（直近32億→1期前20億→2期前38億）と不安定。