株式会社大塚家具（8186）
業績推移
詳細データ
事業プロファイル
人的資本
直近の外部環境への対応
競合・類似企業
競合・類似企業
AI事業分析
成長の質
★★★★★
4年間の売上CAGRが-12.0%、直近期も-20.2%と縮小傾向。利益は黒字化に至らず、成長の質は極めて低い。
財務健全性
★★★★★
自己資本比率58.6%と高いが、純利益が-24億円で資本を圧縮中・営業CFが-11億円で資金創出能力が脆弱・継続企業の前提に関する疑義がリスクとして記載されている
経営品質
★★★★★
黒字化目標と実績の乖離が著しく、外部環境への依存度が高い。自己資本比率の高さは健全だが、赤字継続による資本枯渇リスクが懸念される。
競争優位（モート）
コスト優位/ネットワーク効果持続性：低
中間マージン排除とヤマダHDとの連携は強みだが、低占有率と激しい競争により、価格競争力のみでは持続的な優位性を維持するのは困難。
✦ 主要な強み
- 自己資本比率58.6%と財務基盤は比較的厚い
- ヤマダホールディングスとの連携による販売チャネルの存在
⚠ 主要な懸念
- 4年連続の売上減少（CAGR -12.0%）と直近20%減
- 営業利益率-7.5%、純利益率-8.5%の赤字体質
- 営業CFが-11億円の資金流出
▼ 構造的リスク
- 低占有率市場における価格競争の激化による利益率の圧迫
- 輸入品比率の高さによる為替変動リスクへの脆弱性
- 少子高齢化による国内家具市場の構造的縮小
↗ 改善条件
- 外部要因（為替・景気）の改善に加え、販売費・一般管理費の大幅な構造改革が実現すること
- ヤマダHDとの連携による新規顧客獲得が売上成長率をプラスに転じること
経営姿勢
責任転嫁傾向:高い（外部責任転嫁）
課題として住宅市場縮小、少子高齢化、為替変動、コロナ禍など外部要因を列挙しており、内部の構造改革不足への言及が薄い。
言行一致チェック
費用の低減と業務効率改善を通じて早期の黒字化を目指す
乖離営業利益率が-21.8%から-7.5%へ改善したが、依然として赤字であり、黒字化の兆候は限定的
ヤマダホールディングスとの連携による販売網拡大
乖離売上高は4期連続で減少（463億→278億）しており、連携による売上拡大効果は現時点で確認できない