東京エレクトロン株式会社（8035）
業績推移
詳細データ
事業プロファイル
人的資本
直近の外部環境への対応
競合・類似企業
競合・類似企業
AI事業分析
成長の質
★★★★★
売上高は4年CAGR14.8%で成長し、直近は前年比32.8%増の2兆4,316億円を記録。利益成長率も売上を上回るペースで推移し、高付加価値製品による質の高い成長。
財務健全性
★★★★★
懸念なし
経営品質
★★★★★
成長投資と収益性改善の両立が数値で明確に裏付けられており、平均年収1,354万円など人材への投資も実行されている。経営陣の戦略と財務実績の整合性は極めて高い。
競争優位（モート）
独自技術/複合持続性：高
業界最大の特許保有数（23,000件超）と累計96,000台以上の出荷実績により、顧客のスイッチングコストが極めて高い。先端プロセスへの対応技術が競争優位の根幹。
✦ 主要な強み
- 直近の営業利益率が28.7%と業界最高水準の収益性を維持
- 自己資本比率70.6%と極めて健全な財務体質
- 営業CF/純利益が107%と利益のキャッシュ化能力が極めて高い
- 売上高が前年比32.8%増と急成長を遂げている
⚠ 主要な懸念
- 為替変動による収益への影響がリスクとして明示されている
- 半導体市場のサイクル変動に対する依存度が高い構造
- 競合他社との価格競争激化による利益率圧迫のリスク
▼ 構造的リスク
- 半導体業界の設備投資サイクル（サイクル変動）に業績が強く連動する構造
- 地政学リスクや輸出規制の強化により、主要市場での事業展開が制限される可能性
- 技術革新のスピードが加速する中で、競合他社に技術的優位性を奪われるリスク
↗ 改善条件
- 半導体市場の設備投資サイクルが回復し、顧客の発注が安定すれば成長が持続する
- 地政学的緊張が緩和され、輸出規制の枠組みが安定すれば収益の予測可能性が高まる
- 先端パッケージングやTSV技術など新領域でのシェア拡大が実現すれば、成長の質がさらに向上する
経営姿勢
責任転嫁傾向:低い（内部要因重視）
リスク要因として為替や規制を記載しているが、それらへの対応として「技術革新への対応」や「柔軟な対応」を自社の強みとして明確に位置づけており、外部要因への単なる責任転嫁ではない。
言行一致チェック
研究開発投資、設備投資、人材採用を強化し、中期経営計画の達成を目指す
一致投資CFが直近で-1,696億円と過去最大規模の支出となり、平均年収も1,354万円と業界トップクラスを維持。営業利益率も24.9%から28.7%へ改善。
半導体製造装置市場向けに最先端の技術とサービスで収益を確保
一致営業利益率が28.7%、純利益率が22.4%と極めて高い収益性を維持。営業CF/純利益も107%とキャッシュフローの質も高い。