大建工業株式会社（7905）
業績推移
詳細データ
事業プロファイル
人的資本
直近の外部環境への対応
競合・類似企業
競合・類似企業
AI事業分析
成長の質
★★★★★
売上は4年CAGRで5.8%成長と緩やかな拡大を続けるが、直近の営業利益率が7.8%から4.3%へ急落しており、成長の質は低下している。
財務健全性
★★★★★
営業CFが純利益に対して-1%（純利益103億円に対し営業CF-1億円）と著しく悪化・営業利益率が前年比で3.5ポイント低下し収益性が急減・自己資本比率49.7%は健全だが、利益の急減が将来の資本形成を阻害するリスク
経営品質
★★★★★
外部環境の悪化を主な要因として指摘する姿勢が見られるが、利益率の急落に対する経営陣の具体的な対策や責任所在の明確化が不足している。
競争優位（モート）
複合持続性：中
素材供給から施工までの一貫体制とソリューション提案力は強みだが、建材業界は参入障壁が比較的低く、価格競争に晒されやすい構造。
✦ 主要な強み
- 売上高は4年間で1830億円から2288億円へ5.8%のCAGRで着実に拡大
- 自己資本比率49.7%を維持し、財務基盤は比較的安定している
- 住宅用建材から産業資材まで多角的なセグメント展開により、特定市場のリスクを分散
⚠ 主要な懸念
- 営業利益率が7.8%から4.3%へ急落し、収益性の悪化が顕著
- 営業CFが純利益に対してマイナス（-1%）となり、キャッシュフローの質が劣化
- 原材料価格高騰の影響を利益率に完全に転嫁できず、収益性が圧迫されている
▼ 構造的リスク
- 原材料（木材・石化製品）価格の変動リスクに収益性が敏感に反応する構造
- BtoBビジネスにおいて、顧客（建設会社等）への価格転嫁が困難な場合、利益率が直撃される構造
- 建設業界の景気循環に依存度が高く、景気後退局面での受注減リスクが内在
↗ 改善条件
- 原材料価格の高騰が落ち着き、コスト構造が正常化すること
- 高付加価値なソリューション提案による価格転嫁が成功し、営業利益率が6%以上へ回復すること
- キャッシュフローの改善により、営業CFが純利益を上回る水準へ戻ること
経営姿勢
責任転嫁傾向:高い（外部責任転嫁）
課題・リスクとして原材料価格、インフレ、ウクライナ情勢など外部要因を列挙するのみで、内部のコスト構造改善や価格転嫁戦略の具体策が記載されていない。
言行一致チェック
成長戦略の実行と経営基盤強化
乖離売上は微増だが、営業利益率が前年比で半減し、利益の質が著しく低下している。
サステナビリティへの取り組み強化
不明原材料価格高騰への対応が利益率悪化に直結しており、コスト転嫁や効率化の成果は不透明。