ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ株式会社（5105）
業績推移
詳細データ
事業プロファイル
人的資本
直近の外部環境への対応
競合・類似企業
競合・類似企業
AI事業分析
成長の質
★★★★★
4年CAGR13.2%で着実に成長。直近は売上+2.3%だが、営業利益率16.6%への改善により利益成長が売上を上回る質の高い成長。
財務健全性
★★★★★
懸念なし
経営品質
★★★★★
利益率改善と自己資本比率65.4%の維持により、経営陣の戦略実行力は高い。ただし、原材料リスクへの具体的な価格転嫁策の明言は不足。
競争優位（モート）
独自技術/ネットワーク効果/複合持続性：高
グローバル販売網と高機能タイヤ技術によりスイッチングコストが高い。ただし、原材料価格変動リスクに脆弱な構造を持つ。
✦ 主要な強み
- 自己資本比率65.4%とROE18.9%を誇る極めて健全な財務体質
- 売上高5654億円に対し営業利益率16.6%を達成する高い収益力
- 4年間の売上CAGR13.2%を示す持続的な成長軌道
⚠ 主要な懸念
- 営業CFが671億と純利益748億に対し90%とやや低下傾向（前年比865億から減少）
- 天然ゴム価格変動など原材料コストリスクへの依存度が高い構造
- 直近の売上成長率2.3%は、過去4年平均（13.2%）に比べ鈍化している
▼ 構造的リスク
- 天然ゴムなどの原材料価格変動が利益率に直結するコスト構造
- EVシフトに伴うタイヤ需要構造変化への技術的・製品ラインナップ転換リスク
- グローバル競争激化による価格競争力維持の難易度上昇
↗ 改善条件
- 原材料価格高騰局面での適正な価格転嫁が実現されれば、利益率の維持・向上が見込まれる
- 次世代タイヤ（EV用等）の売上構成比拡大が実現されれば、成長率の再加速が見込まれる
- 為替変動リスクヘッジが機能し、海外収益の安定化が図られれば、利益の安定性が向上する
経営姿勢
責任転嫁傾向:中程度
リスク要因として原材料価格変動や規制強化を列挙しているが、利益率改善という成果を示しており、完全な責任転嫁ではない。
言行一致チェック
連結営業利益率の向上とROE改善
一致営業利益率が13.9%から16.6%へ改善。ROEは18.9%を記録。
サステナビリティ経営の強化と次世代技術投資
不明投資CFは-152億で前年並み。成長投資の拡大は明確ではないが、利益率改善により内部留保が厚い。