テクノプロ・ホールディングス株式会社（6028）
業績推移
詳細データ
事業プロファイル
人的資本
直近の外部環境への対応
競合・類似企業
競合・類似企業
AI事業分析
成長の質
★★★★★
4年CAGR10.3%と堅調な成長を遂げている。直近売上高2390億円は前年比9.0%増。利益率の微減はあるものの、規模拡大に伴う収益増は確実であり、有機的な成長が継続している。
財務健全性
★★★★★
営業利益率の低下：直近10.0%から4期前の12.1%へ緩やかに低下傾向にある。・純利益のボラティリティ：直近161億円に対し、2期前・3期前は154億円と横ばい、4期前は132億円と変動がみられる。
経営品質
★★★★★
売上規模は拡大しているが、利益率の低下と純利益の不安定さは、コスト増への対応力や収益構造の最適化に課題があることを示唆。外部要因への言及が多く、内部改革の具体性に欠ける。
競争優位（モート）
ネットワーク効果/複合持続性：中
大手顧客基盤と多様な技術領域をカバーする技術者プールによるマッチング効率が高い。ただし、IT人材市場全体が人手不足であり、競合他社も同様のネットワーク構築を進めているため、優位性の維持には継続的な投資が不可欠。
✦ 主要な強み
- ROE 20.0%という高い資本効率を維持している。
- 営業CF/純利益が158%と、利益の質（キャッシュコンバージョン）が極めて高い。
- 自己資本比率54.3%と財務基盤が安定しており、自己資本801億円を有する。
⚠ 主要な懸念
- 営業利益率が4期連続で低下傾向（12.1%→10.0%）にある。
- 投資CFが直近-18億円と前年比で拡大（-8億円→-18億円）しており、成長投資の負担増が懸念される。
- 純利益が直近161億円に対し、2期前・3期前は154億円と頭打ちの動きが見られる。
▼ 構造的リスク
- IT人材の需給バランス悪化による人件費上昇が収益性を直接圧迫する構造。
- 技術者派遣ビジネスにおける単価競争の激化により、付加価値向上が困難になるリスク。
- 大手顧客への依存度が高く、顧客のIT投資縮小や契約条件変更が収益に直結するリスク。
↗ 改善条件
- 高単価なソリューション事業の売上比率が向上し、平均単価が改善されれば利益率の回復が見込まれる。
- 技術者育成コストの効率化や、AI活用によるマッチング精度向上で採用・育成費用が抑制されれば純利益が安定する。
- 外部環境変化への対応として、国内市場だけでなく海外展開や新領域への参入が成功すれば成長の質が向上する。
経営姿勢
責任転嫁傾向:高い（外部責任転嫁）
課題として「外部環境変化」「外部要因」を頻繁に言及しており、利益率低下の要因を内部の採算管理や価格設定の甘さではなく、外部環境への対応不足として捉える傾向が強い。
言行一致チェック
高付加価値領域への進出と収益向上
乖離営業利益率が12.1%から10.0%へ低下しており、収益性の改善トレンドとは逆行している。
技術者育成システム強化と人材確保
不明平均年収638万円（直近）と推移データが不明だが、利益率低下は採用・育成コスト増による圧迫を示唆している。